地盤の許容支持力及び適用範囲
T、粘土質地盤
1.先端地盤:粘土質地盤
2.本工法により施工される基礎ぐいの許容支持力を定める際に求める長期並びに短期に 生ずる力に対する地盤の許容支持力
1)長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
(kN) ・・・・(@)
2)短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
(kN) ・・・・(A)
ここで、(@),(A)式において、
α:くい先端支持力係数(α=250)
β:砂質地盤におけるくい周面摩擦力係数(β=1.0
+15を満たすβ)
γ:粘土質地盤におけるくい周面摩擦力係数(γ=0.25
+15を満たすγ)
:基礎ぐいの先端付近(先端翼部位置より下方に1DW(DW:外翼の直径(m))、上方に1DWの範囲)の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回)
ただし、≦27とする。
:基礎ぐいの先端の有効断面積(m2)
=πD2/4+0.5(πDW2/4−πD2/4)
D:基礎ぐいの本体径(m)
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回)
ただし、≦30とする。
: 基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値(kN/m2)
ただし、≦200とする。
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤に接する有効長さの合計(m)
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する有効長さの合計(m)
:基礎ぐいの周囲の有効長さ (m)
=π・D
3.適用範囲
1)適用する地盤の種類
基礎ぐいの先端地盤:粘土質地盤
基礎ぐいの周囲の地盤:砂質地盤及び粘土質地盤
2)最大施工深さ
くい施工地盤面−130D(D:基礎ぐいの本体径(m))とする。
表−1に基礎ぐいの本体径ごとの最大施工深さを示す。
表−1
最大施工深さ
基礎ぐいの本体径D(mm) |
最大施工深さ(m) |
114.3 |
14.9 |
139.8 |
18.2 |
165.2 |
21.5 |
U、砂質地盤
1.先端地盤:砂質地盤(礫質地盤を含む)
2.本工法により施工される基礎ぐいの許容支持力を定める際に求める長期並びに短期に 生ずる力に対する地盤の許容支持力
1)長期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
(kN) ・・・・(@)
2)短期に生ずる力に対する地盤の許容支持力
(kN) ・・・・(A)
ここで、(@),(A)式において、
α:くい先端支持力係数(α=250)
β:砂質地盤におけるくい周面摩擦力係数(β=1.0
+15を満たすβ)
γ:粘土質地盤におけるくい周面摩擦力係数(γ=0.25
+15を満たすγ)
:基礎ぐいの先端付近(先端翼部位置より下方に1DW(DW:外翼の直径(m))、上方に1DWの範囲)の地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回)
ただし、≦60とする。
:基礎ぐいの先端の有効断面積(m2)
=πD2/4+0.5(πDW2/4−πD2/4)
D:基礎ぐいの本体径(m)
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤の標準貫入試験による打撃回数の平均値(回)
ただし、≦30とする。
: 基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤の一軸圧縮強度の平均値(kN/m2)
ただし、≦200とする。
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち砂質地盤に接する有効長さの合計(m)
:基礎ぐいの周囲の地盤のうち粘土質地盤に接する有効長さの合計(m)
:基礎ぐいの周囲の有効長さ (m)
=π・D
3.適用範囲
1)適用する地盤の種類
基礎ぐいの先端地盤:砂質地盤(礫質地盤を含む)
基礎ぐいの周囲の地盤:砂質地盤及び粘土質地盤
2)最大施工深さ
くい施工地盤面−130D(D:基礎ぐいの本体径(m))とする。
表−1に基礎ぐいの本体径ごとの最大施工深さを示す。
表−1
最大施工深さ
基礎ぐいの本体径D(mm) |
最大施工深さ(m) |
114.3 |
14.9 |
139.8 |
18.2 |
165.2 |
21.5 |
190.7 |
24.8 |
216.3 |
28.1 |
267.4 |
34.8 |
*粘土質地盤・砂質地盤共通
3)適用する建築物の規模
床面積の合計が500,000m2以下の建築物
4)基礎ぐいの構造方法
@)使用鋼管
くいとして使用される鋼管の材質は、許容応力度がJIS G 3444(構造用鋼管)に規定されるSTK400およびSTK490と同等又はそれ以上のものとする。
A)付属品
本工法の付属品として、杭先端の螺旋翼(外翼・内翼)、先端バイトなどがある。外翼の材質は、許容応力度がJIS G 3106に規定されるSM490と同等又はそれ以上のものとする。それ以外の付属品の材質は、許容応力度がJIS G 3101 に規定されるSS400と同等又はそれ以上とする。